当社は、情報化に関する調査、研究、コンサルティングを主要事業としています。
当社は、「生活の情報化」を研究しています。
情報化の進展が生活に及ぼす影響を扱っています。
日本で最初に生活情報化研究会(日本生活学会)を1997年に立ち上げました。
研究成果は、学会発表、市民大学講座、大学講義、研修講師、講演、出版、寄稿を通して、
社会に還元しています。
当社は、地域の情報化を支援しています。
これまで、厚木市(地域情報化委員-1997年度)、石川県
(いしかわマルチメディア推進プロジェクト生活情報化検討委員会委員-2000年度)、
西東京市(地域情報化計画策定審議会副会長-2003年度)の情報化を支援しました。
2004年度からは、西東京市 情報政策専門員(非常勤特別職)として、
西東京市の情報化を支援しています。
西東京市「第3期地域情報化基本計画書(2013年度)」
「第2期地域情報化基本計画書(2008年度)」の策定を支援しました。
当社は、研修、講演、講座を支援しています。
人権に関するテーマ、スマホやネットの危険に関するテーマ、情報活用・発信に関するテーマなどの
研修、講演、講座を支援しています。自治体、企業、学校などから年間80件以上の依頼をいただいています。
これまでの支援実績は、メニュー「講演講師」をご覧ください。
当社は、生活情報化の研究成果を社会に還元することによって、社会貢献を行っています。